大動脈解離とは？

定義・分類

定義

大動脈解離は、大動脈内膜に生じた亀裂から血液が内膜に流入し、外層と内層に解離させていく疾患。Stanford A型と Stanford B型に分類されます。

分類

時期による分類	急性期　　2週間以内 亜急性期　3週間から2ヶ月以内 慢性期　　2ヶ月以降
部位による分類	Stanford A型 Stanford B型

破裂頻度と統計

A型急性大動脈解離	手術をおこなわなかった場合の死亡率は、発症より24時間以内が20％、48時間で30％、1週間で40％、1ヶ月で50％が死亡する。 解離の偽腔は将来瘤化する可能性がある。 遠位側の偽腔が閉塞する率は、10％以下。
B型急性大動脈解離	手術をおこなわなかった場合の死亡率は、1ヶ月で10％以下。
B型慢性大動脈解離	大動脈瘤拡大の因子は、1：動脈径40mm以上、2：偽腔に血流が存在。

症状

約70％～80％に胸背部痛があります。
手術を行わない場合（未治療の場合）の急性大動脈解離での合併症は発生率は以下のとおりです。

狭心症・心筋梗塞	3-7％
脳虚血	3～7％
上肢虚血	2～15％
下肢麻痺	4％
腸管虚血	2～7％
腎障害	7％
下肢虚血	7～18％

治療方針

時期と病型により治療方針が決まります。

手術治療

手術が必要な状態とは以下のような場合です。

急性A型大動脈解離	緊急手術
急性B型大動脈解離	瘤径が5cm以上・分枝の血流障害・切迫破
慢性A型大動脈解離	瘤径が5cm以上
慢性B型大動脈解離	瘤径が5cm以上※

瘤径が5cm以下の慢性大動脈解離は、発症後、3ヶ月、6ヶ月、1年、1年6ヶ月、2年、以降は1年毎にCTによる経過観察をおこないます。大動脈最大径が50mm以上となったら手術を考えます。

手術適応の根拠

以下の死亡率が手術を行うかどうかの根拠となっています。

死亡率	保存治療	手術治療
急性A型大動脈解離	55.9％	26.6％
急性B型大動脈解離	9.6％	32.1％

※つまり、保存療法（手術をしない）場合と手術治療を行った場合との死亡率を比較した場合、急性A型大動脈解離では手術治療の方が死亡率が低い（26.6％＜55.9％）ので、手術治療となります。 また、急性B型大動脈解離では保存治療の方が死亡率が低い（9.6％＜32.1％）ので、保存治療となります。

保存的治療法

手術適応とならない場合の治療については、保存的治療を行います。
保存的治療は大動脈解離リハビリテーションプログラムにのっとり、約3週間から4週間をかけて徐々に運動量を上げていくリハビリテーションを行います。

急性期	血圧の目標値は100～120mmmHg（上）とされているが科学的根拠は無い。
慢性期	血圧の目標値は130mmmHg（上）とされているが科学的根拠は無い。 日常生活に関しての制限はほとんど無い。 運動制限が必要であるという科学的根拠は無い。

※つまり、保存療法（手術をしない）場合と手術治療を行った場合との死亡率を比較した場合、急性A型大動脈解離では手術治療の方が死亡率が低い（26.6％＜55.9％）ので、手術治療となります。 また、急性B型大動脈解離では保存治療の方が死亡率が低い（9.6％＜32.1％）ので、保存治療となります。

補 足

偽腔閉塞型（早期血栓閉塞型）のA型急性大動脈解離
1. 偽腔閉塞型の内科治療をおこなったものの43％に解離の進行が見られ手術となっている
2. 大動脈径が50mmを超えるものは解離が進行する高危険群。
以上の理由により、合併症を持つものは緊急手術、大動脈径が50mmを越えるもの、形態に変化を認めるものなどが手術となります。

発生数（厚労省概算）	9000-10000人（年間）
手術件数（日本）	2500-3300件（年間）
年齢別発症のピーク	大動脈解離　男女とも50-70歳代
発症時期	夏場に少なく、冬場に多い。午前中に多い

大島医師による解説動画